home会社を探す株式会社朝日新聞社
アサヒシンブンシヤ

株式会社朝日新聞社の評判・企業研究

location_on 〒104-8011 東京都中央区 築地5丁目3−2
朝日新聞社の評判・口コミ・企業情報を掲載。朝日新聞社で働く現職社員、元社員(OBOG)からの投稿情報など、転職・就職・企業研究などでご活用ください。

    評価グラフ

    株式会社朝日新聞社

    会社の特徴・将来性の企業研究・分析レポート


    企業の強み・弱み・将来性・組織、企業文化の特徴に関する口コミ

      まだ口コミの投稿はありません。
    株式会社朝日新聞社

    会議数・生産性の企業研究・分析レポート


    社内MTGの良い点・悪い点に関する口コミ

      まだ口コミの投稿はありません。
    株式会社朝日新聞社

    上司との信頼関係の企業研究・分析レポート


    上司の良い点・悪い点・改善点に関する口コミ

      まだ口コミの投稿はありません。
    株式会社朝日新聞社

    同僚との関係性の企業研究・分析レポート


    同僚の良い点・悪い点に関する口コミ

      まだ口コミの投稿はありません。
    株式会社朝日新聞社

    入社理由・入社後の印象の企業研究・分析レポート


    入社理由・入社後のギャップ・やりがいに関する口コミ

      まだ口コミの投稿はありません。
    株式会社朝日新聞社

    退職・ストレスの原因の企業研究・分析レポート


    退職をどう防ぐかに関する口コミ

      まだ口コミの投稿はありません。

    口コミ

    まだ口コミの投稿はありません。
  • 写真

    まだ写真の投稿はありません。
  • 会社の特徴と売上

    1879年に大阪で朝日新聞第1号が発行されたところから現在に至るまで、日本有数の新聞社として活動を行っている会社です。 インターネットの普及に応じたニュースの配信も精力的に行っています。1995年にネットニュースサイト「アサヒ・コム」を開設し、2011年には有料ニュースサービス「朝日新聞デジタル」を開設しました。さらに、2013年にはアメリカのニュース集約サイト「ザ・ハフィントン・ポスト」と提携し、同サイトの日本語版を運用しています。また、2016年にはデジタル広告の強化を掲げ、2013年に設立されたベンチャー企業・サムライトをグループに迎え、コンテンツマーケティングの見地からのビジネスにも本格的に乗り出しました。 このように、朝日新聞社は、従来の「新聞社」という枠にとらわれず、「多くの人にニュースと文化を届ける」という見地から、事業の編成を柔軟に行っている会社です。現在は、本社を大阪市北区に構えています。2017年春に本社が入居するビル「中之島フェスティバルタワー・ウエスト」が完成し、同地域のランドマークとなりました。また、2017年秋には東京・銀座に新社屋「東京銀座朝日ビル」が完成する予定です。 売上高は29年3月期で約4,000億円に上り、国内全都道府県、および海外に合計317の取材拠点を構え、日々、日本および世界各国のニュースの取材を行っています。朝日新聞社本社の傘下には、様々な分野のグループ企業・関連団体が存在しており、主要な企業として日刊スポーツ新聞社、テレビ朝日などが名を連ねています。

  • 主要事業・商品

    朝日新聞社の主要事業は、日刊紙である朝日新聞の発行です。しかし、近年では総合メディア企業を目指すとの考え方から、朝日新聞の発行以外の事業にも力を入れています。 全国各地の裁判所を担当する取材記者たちが持ち回りで担当する「きょうも傍聴席にいます。」という法廷ルポや、各ポータルサイト・SNSにニュースの配信を行う「withnews」というニュース配信サービスなど、これまでの新聞とは違う切り口でニュースをとらえ、配信する取り組みにも積極的です。 また、文化の支援を行うのも新聞社の大切な役目であるとの考え方から、博物館・博物館などで行われる文化イベントの提供や、高校野球・サッカーなどスポーツイベントへの支援も行っています。優れた文学作品・論考に贈られる「大佛次郎賞」や、漫画家・手塚治虫氏の業績を記念した「手塚治虫賞」など、表現者の業績をたたえる賞を設けているのも大きな特徴です。

  • 女性の働きやすさ、残業時間

    育児休業制度が導入されており、子どもが満2歳に達する年度末まで育児休業を取得できます。復職後は託児所サービスやベビーシッター補助などが受けられるので、子育てをしながら働くことが十分に可能です。さらに、復職してからも、短時間勤務や始業・終業時間の調整が行えます。万が一退職してしまった場合でも、復帰を希望する場合再雇用制度が利用でき、仕事を続ける上での選択肢が豊富に用意されています。これらの制度を通じた子育て支援に関する取り組みにより、朝日新聞社は厚生労働省より、次世代育成支援対策推進法に基づく認定を受けました。 また、残業時間は、残業や夜勤をした場合に基準外賃金が支給されます。 しかし、業務の性質上、勤務時間が変則的になりがちな編集・営業外勤職についてはみなし労働時間制が採用されているため、基準外賃金も毎月一定額の支給となっているのが特徴です。年次有給休暇も入社初年度から25日付与される仕組みのため、仕事とプライベートを両立させながら働ける環境が整備されています。