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株式会社公文教育研究会の評判・企業研究

location_on 〒532-8511 大阪府大阪市 淀川区 西中島5丁目6−6公文教育会館
公文教育研究会の評判・口コミ・企業情報を掲載。公文教育研究会で働く現職社員、元社員(OBOG)からの投稿情報など、転職・就職・企業研究などでご活用ください。

    評価グラフ

    株式会社公文教育研究会

    会社の特徴・将来性の企業研究・分析レポート


    企業の強み・弱み・将来性・組織、企業文化の特徴に関する口コミ

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    株式会社公文教育研究会

    会議数・生産性の企業研究・分析レポート


    社内MTGの良い点・悪い点に関する口コミ

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    株式会社公文教育研究会

    上司との信頼関係の企業研究・分析レポート


    上司の良い点・悪い点・改善点に関する口コミ

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    株式会社公文教育研究会

    同僚との関係性の企業研究・分析レポート


    同僚の良い点・悪い点に関する口コミ

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    株式会社公文教育研究会

    入社理由・入社後の印象の企業研究・分析レポート


    入社理由・入社後のギャップ・やりがいに関する口コミ

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    株式会社公文教育研究会

    退職・ストレスの原因の企業研究・分析レポート


    退職をどう防ぐかに関する口コミ

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    口コミ

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  • 写真

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  • 会社の特徴と売上

    くもん教室では「個人別・能力別学習」「自学自習」をメソッドに、子どもたち一人一人の能力をその子にあったスピードで高めていくことを方針としています。教室に黒板は無く、指導者は子どもたちが「ちょうどの学習」ができるようサポートするのが役割です。 1958年、公文公(くもん とおる)が「大阪数学研究会」としてスタートさせ、1983年「株式会社公文教育研究会」に社名を変更。始まりは当時高校の数学教師をしていた公文公が息子毅(たけし)の成績向上のために毎日30分でできる教材をルーズリーフに手書きで作成したことでした。 一組の親子の自主学習から始まった公文教室は、現在では海を越え、アメリカ・ヨーロッパ・アジアなど50の国々で約435万人が学習するまでになっています。 東京・大阪の本社をはじめ、国内の事務局は84か所、連結売上高は900億4,300万円(2016.3現在)、連結経常利益は107億2,000万円(2016.3現在)。従業員数はKUMONグループ全体で3,940人です。 業績は2011年3月の725億400万円に比べると年々増加しています。また経常利益も2011年3月では67億8,300万円でしたが、2016年3月にはおよそ1.6倍の数字になっています。 公文教室の先生は、公文教育研究会の社員ではありません。社員の仕事内容は、全国各地の教室の先生方のサポート、教育・指導法の研究開発等で、総合職では海外勤務の可能性もあります。

  • 主要事業・商品

    公文教育研究会の核となる事業は、言わずと知れた「公文教室」の運営です。「ダムを造るより、その国にダムを造ることのできる人を育てたい」という理念の元、子どもの教育を主要事業とし、現在では世界50か国約435万人が公文の教育を受けています。教室では子どもたちが、学年にとらわれずそれぞれの能力にあったプリントをし、採点をしてもらい、間違った問題はやり直しをします。これを繰り返し、少しずつステップアップしてくシステムです。 また、公文教育研究会は、ドリル・カード・絵本・知育玩具などの開発・販売にも力を入れています。これらの商品は、公文教室に通っていない人でも気軽に書店やインターネット販売で手に入れることができます。0歳児向けの絵本、幼児教育のドリル、小中学生の問題集、高齢者を対象にした「脳を鍛える大人のドリルシリーズ」など、その対象は0歳から100歳まで幅広いものとなっています。 公文教育研究会はまた、書写教室の運営にも力を入れています。書写教室運営には、美しい文字を書けるようになるだけでなく、日本の伝統文化の継承、生きがい探し、など様々な目的があります。先生になりたい方を手厚くサポートするシステムを構築するのも公文教育研究会の社員の仕事です。 近年では、国との共同開発によって生まれた「学習療法」による認知症の維持・改善にも力を注いでいます。2004年に「くもん学習療法センター」を設立して以降、現在では全国約1,600の介護施設にて公文の学習療法が取り入れられ、高齢者の健やかで笑顔のある毎日をお手伝いしています。

  • 女性の働きやすさ、残業時間

    社員の男女の比率については、厚生労働省の運営する「女性の活躍推進企業データベース」によると、全国や海外に転勤の可能性のある総合職では51.5%、地域限定総合職では100%、契約社員でも100%が女性となっており、女性の多い職場だということがわかります。 社員のための福利厚生も充実しており、その一つ「育児休業制度」では、同居する3歳未満の子(要養育)があれば職種や性別に関係なく育児のために休業することができます。また「育児勤務選択制度」では、子が小学校1年の3月31日に達するまでは、所定労働時間を短縮することができます。働きながら妊娠・出産・育児も可能な職場と言えます。 「介護休業制度」は、要介護状態にある家族を介護する社員が取得することのできる制度です。休業または勤務の短縮を通算12か月まで取得することができます。親や配偶者に介護が必要になった時にこのような制度が用意されていると安心です。 「借上社宅制度」は、勤務先に通える範囲に本人や配偶者の住居、または親の住居が無い場合、本人が希望し、条件をクリアすれば家賃の一部を会社が負担してくれます。こちらは全国転勤の可能性のある総合職のみ対象です。 全社員のうち、女性の占める割合が高いことや、育児・介護を支援する福利厚生制度が充実していることから、公文教育研究会は女性が働きやすい環境であると言えるでしょう。教育を通じて明るい未来を作りたい、教育こそ地球平和への第一歩だと考える方向けの企業です。