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日清食品株式会社の評判・企業研究

location_on 〒160-8524 東京都新宿区 新宿6丁目28−1
日清食品の評判・口コミ・企業情報を掲載。日清食品で働く現職社員、元社員(OBOG)からの投稿情報など、転職・就職・企業研究などでご活用ください。

    評価グラフ

    日清食品株式会社

    会社の特徴・将来性の企業研究・分析レポート


    企業の強み・弱み・将来性・組織、企業文化の特徴に関する口コミ

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    会議数・生産性の企業研究・分析レポート


    社内MTGの良い点・悪い点に関する口コミ

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    日清食品株式会社

    上司との信頼関係の企業研究・分析レポート


    上司の良い点・悪い点・改善点に関する口コミ

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    同僚との関係性の企業研究・分析レポート


    同僚の良い点・悪い点に関する口コミ

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    入社理由・入社後の印象の企業研究・分析レポート


    入社理由・入社後のギャップ・やりがいに関する口コミ

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    退職・ストレスの原因の企業研究・分析レポート


    退職をどう防ぐかに関する口コミ

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    口コミ

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  • 写真

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  • 会社の特徴と売上

    食料品、飲料、たばこ、飼料製造事業を手掛ける「日清食品」の創業者・安藤百福が世界で初めてとなるインスタントラーメン「チキンラーメン」を発明したのが、1958年。画期的な食品として瞬く間に大ヒットを記録し、後に発売された「カップヌードル」で世界的ブランドに成長します。 昨今の世界経済情勢の影響を受け、即席麺の世界総需要はやや減少したものの、日本国内の総需要は2017年3月期において過去最高の数値を記録しています。同時期に発表された連結売上高は4957億1,500万円で、前期比5.9%増でした。また営業利益は8.4%増、経常利益は6.9%増となっています。 今後の戦略としては、食品メーカーの使命としてさらなる「食の安全」を追求すること。そしてグローバルに展開する会社として、企業ブランディングを掲げています。

  • 主要事業・商品

    日清食品グループの事業は、以下4つの分野の事業会社と機能子会社で行われています。

    国内即席麺事業

    「日清食品」と「明星食品」ブランドを主軸に、常温食品事業は展開されています。「日清食品」の商品には、国内外で圧倒的なシェアを誇る「カップヌードル」に「出前一丁」、焼きそば「U.F.O」、うどん・そばの「どん兵衛」、「ラ王」があります。一方で「明星食品」の商品は、「チャルメラ」や「中華三昧」、「一平ちゃん」などで知られています。

    海外即席麺事業

    看板商品の「カップヌードル」を中心に、世界中で30社を越える海外事業グループ会社で自社商品の製造・販売をしています。米州(北アメリカと南米)中国、アジア、欧州の4地域に加えて、アフリカや中東など新興国のマーケット開拓も推進しています。

    菓子事業

    スナックやビスケット、チョコレートなど菓子類の製造販売は「日清シスコ」が担っています。1965年に誕生した「ココナッツサブレ」を筆頭に、シリアルの「シスコーン」や定番「チョコフレーク」など、長く愛されている商品が揃っています。

    飲料事業

    乳酸菌飲料や発酵乳など飲料の製造販売を手掛けるのは「日清ヨーク」です。ヨーグルトドリンク「十勝のむヨーグルト」や特定保健(トクホ)用飲料の「ピルクル」の2商品を主軸に展開しています。

  • 女性の働きやすさ、残業時間

    日清食品は、日本経済団体連合会が掲げる「女性アクション・プラン」に基づいた「女性の役員・管理職登用に関する自主行動計画」に参加しています。2015年には社内の女性執行役員が率いる「ダイバーシティ委員会」を設け、2016年4月1日より2021年3月31日までの5年計画で、女性にとって働きやすい環境改革に挑んでいます。 厚生労働省に提出した計画内容は、まず「総合職の新卒採用で女性の割合を25%以上とする」こととなっています。新卒の女子学生に向けたイベントへの参加、社内の女子社員を対象にしたセミナーや、同業者と合同開催による「若手女性キャリアプランニング研修」も行っています。また、在宅勤務制度や保育費補助制度の導入、先輩女子社員と座談会の場を設けることも積極的に話し合われています。 また女性が無理なく働けるよう、小学校3年生以下の子どもを育児中の社員は「育児短時間勤務制度」が利用でき、毎週水曜日は全社員を対象に「ノー残業デー」と定めて定時退社を奨励しています。 そしてリーダー育成プログラムでは、女性リーダーの早期育成を狙う選抜型の「カタリスト編」が用意され、女性のさらなる活躍が期待されています。当面は女性管理職の比率を8%以上にすること、そして2025年までにはこの割合を15%にすることを目標にしています。