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丸三証券株式会社の評判・企業研究

location_on 〒102-0083 東京都千代田区麹町3-3-6
丸三証券の評判・口コミ・企業情報を掲載。丸三証券で働く現職社員、元社員(OBOG)からの投稿情報など、転職・就職・企業研究などでご活用ください。

    評価グラフ

    丸三証券株式会社

    会社の特徴・将来性の企業研究・分析レポート


    企業の強み・弱み・将来性・組織、企業文化の特徴に関する口コミ

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    会議数・生産性の企業研究・分析レポート


    社内MTGの良い点・悪い点に関する口コミ

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    丸三証券株式会社

    上司との信頼関係の企業研究・分析レポート


    上司の良い点・悪い点・改善点に関する口コミ

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    同僚との関係性の企業研究・分析レポート


    同僚の良い点・悪い点に関する口コミ

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    丸三証券株式会社

    入社理由・入社後の印象の企業研究・分析レポート


    入社理由・入社後のギャップ・やりがいに関する口コミ

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    退職・ストレスの原因の企業研究・分析レポート


    退職をどう防ぐかに関する口コミ

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    口コミ

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  • 写真

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  • 会社の特徴・沿革

    丸三証券株式会社は1909年設立の老舗の証券会社です。国内では中堅クラスに属する独立系の証券会社で、東京都に本店を置き、支店数26、営業所数2(2017年3月31日現在)と全国的な営業を展開しています。営業担当の対面による取引はもちろん、インターネット取引も行っており、「お客様と共に」を理念として顧客に寄り添う営業に努めています。 インターネット取引では「マルサントレード」と「MARUSAN-NET(まるさんねっと)」の2つがあります。前者は口座開設後2ヶ月間の株式手数料の無料、日経テレコン21の利用の無料、株式手数料は「一日コース」&「銘柄コース」から選択できるなど、使いやすさが魅力の商品となっています。後者は営業員のアドバイスが受けられるフルサービス付きで、株価情報、マーケット情報や投資情報を無料で確認することができます。 なお、グループ会社の丸三ファイナンス株式会社は賃貸業務を行なっており、丸三エンジニアリング株式会社はコンピューターシステム関連業務を行なっています。 2017年3月期の業績(連結)は、営業収益が156 億9,700万円(対前年比13.6%減)、営業利益が6 億5,700万円(対前年比76.1%減)となっています。また、経常利益は10億1,200万円(対前年比67.5 %減)で、当期純利益は7億9,700万円(対前年比71.0%減)です。

  • 主要事業・商品

    主な事業は、「有価証券を軸とした商品の投資及び金融サービス業」になります。具体的な業務内容は、有価証券の売買・売買等の委託の媒介、有価証券の引受・売出、有価証券の募集・売出の取り扱いなどです。他にも、保護預り有価証券を担保とする金銭の貸付業務、金地金の売買・売買の媒介・取次・代理・保管の業務、生命保険募集に関連する業務・損害保険代理業などの金融商品の取引も行なっています。 扱っている主な商品は株式、投資信託と債権です。

    ・株式

    国内外の株式 株価指数連動型投資信託受益証券(ETF)、不動産投資信託証券(REIT)、優先出資証券、株価指数先物取引、株価指数オプション取引など

    ・投資信託

    国内株式型、国内その他、外国株式型(グローバル)、外国株式型(アジア)、外国株式型(その他新興国)、外国債券型(先進国債券)、外国債券型(新興国債券)など

    ・債権

    個人向け国債、転換社債型新株予約権付社債(国内転換社債)、国内債券、外貨建債券など

  • 女性の活躍状況

    厚生労働省が公開している「女性の活躍推進企業データベース」によると2016年4月時点では、採用した労働者に占める女性の割合(正社員) は56.7%となっています。2017年3月時点での従業員数は1,060名で、平均年齢は35歳2カ月、平均勤続年数が11年3カ月となっています。ひと月当たりの平均残業時間は13.5時間です。 また、「投信カレッジ」、「株式カレッジ」などの研修・教育プログラムを用意し、証券アナリスト、テクニカルアナリスト、ファイナンシャルプランナーなどの資格取得支援を行なっています。 採用募集は新卒採用とキャリア採用が実施されています。新卒採用の職種には総合職(四大卒以上)と一般職営業職(短大・専門卒以上)があり、キャリア採用では総合職(営業職・その他)があります。他にも、スペシャリスト採用(総合職/リサーチ部門・その他)やスタッフ採用(一般事務アシスタント/端末入力、ファイリングなど)なども実施されることもあります。

    ・女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画

    「家庭と仕事を両立しやすい地域密着・短時間勤務の営業員を年間10名程度増やし、5年後に100名以上、将来的には150名以上の体制を目指す。」としています。