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株式会社テレビ朝日の評判・企業研究

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テレビ朝日の評判・口コミ・企業情報を掲載。テレビ朝日で働く現職社員、元社員(OBOG)からの投稿情報など、転職・就職・企業研究などでご活用ください。

    評価グラフ

    株式会社テレビ朝日

    会社の特徴・将来性の企業研究・分析レポート


    企業の強み・弱み・将来性・組織、企業文化の特徴に関する口コミ

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    株式会社テレビ朝日

    会議数・生産性の企業研究・分析レポート


    社内MTGの良い点・悪い点に関する口コミ

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    株式会社テレビ朝日

    上司との信頼関係の企業研究・分析レポート


    上司の良い点・悪い点・改善点に関する口コミ

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    株式会社テレビ朝日

    同僚との関係性の企業研究・分析レポート


    同僚の良い点・悪い点に関する口コミ

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    株式会社テレビ朝日

    入社理由・入社後の印象の企業研究・分析レポート


    入社理由・入社後のギャップ・やりがいに関する口コミ

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    株式会社テレビ朝日

    退職・ストレスの原因の企業研究・分析レポート


    退職をどう防ぐかに関する口コミ

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    口コミ

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  • 写真

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  • 会社の特徴と売上

    「テレビ朝日」は「テレビ朝日ホールディングス」統括の下、テレビ放送法に基づいた基幹放送・一般放送通信事業を行っています。前身は1957年に創立した「株式会社 日本教育テレビ」で、1959年より本放送を開始。1973年に教育放送専門局から総合番組局へと移行した後、1977年に社名を「全国朝日放送」、通称を「テレビ朝日」に変更しました。 2003年には六本木ヒルズに本社ビルを構えて正式名称を「テレビ朝日」に変え、地上波デジタル放送を開始しました。2011年にアナログ放送が終了し、地デジに完全に移行してからも順調に売上高を伸ばしています。 同社のIR情報として公開されたデータによると、2016年4月1日~2017年3月31日の第77期連結会計年度は2兆958 億円を超える売上高でした。前期と比べて5.4%増の売上で、営業利益は4.3%増、経常利益は18.6%増と、いずれも好調な利益を上げています。背景には、同局の核となる「テレビ放送事業」が視聴率において民放のトップグループに位置していること、スポット収入が増収したことなどが考えられます。他にも「音楽・出版事業」の増益、「インターネット事業」でアプリダウンロード数や広告収入が伸びていること、「出資映画事業」の興行成績がよかったことも挙げられます。

  • 主要事業・商品

    放送事業を行うテレビ朝日は、放送する番組や映画などの制作指揮が主だった事業です。さらにDVDや出版物のマネジメント業務やコンサートツアー運営を行う「音楽・出版事業」、イベントの企画運営を行う「イベント事業」もあります。 また、放送とインターネットなどのデジタルメディアと連動させたコンテンツビジネスにも取り組んでいます。「AbemaTV」は、テレビ朝日がサイバーエージェントと共同で行っている「インターネット事業」です。 テレビ朝日の2大長寿番組は、1966年放送開始のクラシック音楽番組「題名のない音楽会」、そして1976年スタートのトーク番組「徹子の部屋」になります。報道番組も定評が高く、2017年3月に発表されたIR情報データ集によると、2016年度に最も高い視聴率を記録した同局の番組は「報道ステーション」でした。当番組は制作会社の委託ではなく、同局が単独で制作しているものです。 またドラマ「ドクターX 外科医・大門未知子」や、スポーツの国際試合「ワールドベースボール」「FIFAワールドカップ地区最終予選」放送が多くの人に視聴されました。子ども向け番組では「ドラえもん」や「クレヨンしんちゃん」の他、人気アニメを多数抱えますが、この2作は同局が「出資映画事業」として映画版も手掛ける恒例の作品となっています。

  • 女性の働きやすさ・残業時間

    女性の活躍をより推進させることを目標に、テレビ朝日では2016年4月1日より2019年3月31日までの3年間、段階を踏んだ長期計画の環境改善に取り組んでいます。 具体的には、第一段階で会社側からメッセージによる働きかけを行い、社内で周知させること。第二段階では恒常化していた長時間労働を見直し、労働時間と休日出勤の削減に向けたフォローアップ、そして社内で社員の残業時間と休暇取得率の公表を現在も続けています。第三段階では、マネージャーや管理職の意識改革のための研修を実施。最終的には労働時間あたりの生産性に目を向け、平日に連続5日間以上勤務した場合の休暇取得率を100%にすることを目標にしています。 2016年の調べによりますと、正社員における平均継続年数は男性17.5年に対し女性が14.6年、女性労働者の割合は全体の21.2%に対して女性管理職の割合が13.7%となっています。この差異を縮めて女性にとってより働きやすい会社となるよう、自ら情報を公表して社内の労働環境改善及び意識改革を図っています。福利厚生では毎年全社員を対象に付与されるポイントを使って、保育園や託児所、ベビーシッターの利用補助が受けられるシステムもあります。