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サントリーホールディングス株式会社の評判・企業研究

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サントリーホールディングスの評判・口コミ・企業情報を掲載。サントリーホールディングスで働く現職社員、元社員(OBOG)からの投稿情報など、転職・就職・企業研究などでご活用ください。

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  • サントリーホールディングス株式会社について

    1. 目次

    2. 会社の特徴と売上
    3. 主要事業・商品
    4. 女性の働きやすさ・残業時間
  • 会社の特徴と売上

    「サントリーホールディングス」は、1899年創業の酒類食品企業「サントリー」が抱える世界321社のグループ関連会社を総括する株式会社として、2009年に設立されました。本社は大阪、東京本部は港区の台場にあり、グループ全体で38,013名の従業員(2016年統計)を抱えています。事業所が最も多いのは欧州地域で106社、次いで日本の82社、アジア・オセアニアの79社、米州の54社と続きます。 サントリーグループ全体の2016年(1月1日から12月31日)の売上高は2兆6,515億円で、前年同期比の0.1%減でしたが、為替中立の計算では4%増となりました。また、営業利益は7%、経常利益は13%と、いずれも過去最高となる伸び率を示しています。理由としては、「飲料・食品事業」「酒類事業」の2大セグメントが海外を中心に順調に売上を伸ばしたことが影響していると考えられます。事業別の売上シェアは、前者が53%で1兆4,009億円、後者が37%で9,887億円、その他の事業は2,619億円で全体の10%となっています。

  • 主要事業・商品

    総合酒類食品企業として商品とサービスを提供する「サントリーホールディングス」の主な事業は以下の通りです。

    スピリッツ関連事業

    スピリッツ事業を担う「ビーム・サントリー」は、プレミアムスピリッツメーカーとして世界第3位に位置する関連会社です。自社看板ウイスキーの「角瓶」や「山崎」ほか、バーボンやスピリッツなどのグローバルアイコンブランドを扱っています。

    ビール関連事業

    「サントリー・モルツ」シリーズを筆頭に、「金麦」などの新ジャンルを含めた全ての国産ビール類製品は、天然水仕込みにこだわっています。ノンアルコールのビールテイスト飲料「オールフリー」の製造もこちらの事業に含まれています。

    ワイン関連事業

    高品質な国産ワインの製造と、世界の名門ワイナリーと提携してグローバルなワイン事業を展開しています。自社ブランド「登美の丘ワイナリー」シリーズは、自家ぶどう園で栽培された欧州系ぶどうを使用し、日本独自のテイストを打ち出しています。

    食品関連事業

    ソフトドリンク類は「サントリーホールディングス」の中核となる「サントリー食品インターナショナル」の管轄です。ミネラルウォーターやウーロン茶、緑茶、コーヒー、炭酸飲料、トクホ飲料の商品開発を行い、グローバルな販売事業を展開しています。

    健康食品事業

    健康食品分野への参入は、1993年にゴマ由来の健康食品「セサミン」の発売を機にスタートしました。2001年からは独自の健康科学研究所を立ち上げ、酵母入りのスキンケア化粧品「F.A.G.E.(エファージュ)」も開発しています。

    外食、花、サービス関連事業

    新たな価値観を提供し続ける同社の外食産業は、日本のみならず、メキシコや香港またはシンガポールなど、アジア各国でも幅広く手掛けています。また、食品開発で培ったバイオ技術を活かした花事業、文化施設におけるレセプションサービスも行っています。

    そのほかにも、新しい健康素材や味を求める「研究開発」、中国市場をターゲットに販売網を構築する「中国事業」にも取り組んでいます。

  • 女性の働きやすさ・残業時間

    サントリーホールディングスでは、妊娠期から育児期にわたるまでを手厚くサポートする支援制度を確立しています。2005年の「次世代育成支援対策推進法」施行以来、社員の働き方の選択肢を広げてきた功績が評価され、2008年には「次世代育成支援企業」の認定マークを厚生労働省より授与されています。 2011年には育児休職を一部有給化する「ウェルカム・ベビーケア・リーブ制度」を導入し、2016年までに女性社員の100%が育児休職を取得。男性社員の27%も本制度を利用しており、この傾向は年々増加しています。休職中も毎月1回配信するメールマガジンで実用的な情報提供を行い、復職時に保育園が見つからなかった場合に一定期間法人契約のベビーシッターが利用できる費用補助制度を2012年より設けています。 さらには復職後の仕事と育児の両立を目指してマネージャー層など管理職の意識改革に取り組み、「子育て環境プロジェクト」で集まった社員の声に耳を傾ける努力も怠っていません。柔軟な勤務体制や上司との情報共有、子どもが病気の時や緊急時に利用できるベビーシッター制度も整備。また、全社員を対象に残業時間削減を実施することによって、復職後のフルタイム勤務も可能にしています。 こうした多角度からの支援の功績が評価され、2016年には日経電子版の育児支援サイト「日経DUAL」が主催する「共働き子育てしやすい企業ランキング」の初代グランプリに輝きました。