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森永乳業株式会社の評判・企業研究

location_on 〒108-8384 東京都港区芝5-33-1
森永乳業の評判・口コミ・企業情報を掲載。森永乳業で働く現職社員、元社員(OBOG)からの投稿情報など、転職・就職・企業研究などでご活用ください。

    評価グラフ

    森永乳業株式会社

    会社の特徴・将来性の企業研究・分析レポート


    企業の強み・弱み・将来性・組織、企業文化の特徴に関する口コミ

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    会議数・生産性の企業研究・分析レポート


    社内MTGの良い点・悪い点に関する口コミ

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    上司との信頼関係の企業研究・分析レポート


    上司の良い点・悪い点・改善点に関する口コミ

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    同僚との関係性の企業研究・分析レポート


    同僚の良い点・悪い点に関する口コミ

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    入社理由・入社後の印象の企業研究・分析レポート


    入社理由・入社後のギャップ・やりがいに関する口コミ

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    退職・ストレスの原因の企業研究・分析レポート


    退職をどう防ぐかに関する口コミ

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    口コミ

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  • 写真

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  • 会社の特徴と売上

    乳製品メーカーの森永乳業は東証一部上場企業で、森永製菓とは兄弟会社の関係にあります。東京都港区に本社を置き、神奈川県にある食品総合研究所、栄養科学研究所、食品基盤研究所で乳製品の食品の開発、医療現場で用いられる流動食の研究・開発、さまざまな機能成分の研究を行っています。 1917年に日本煉乳株式会社として創立し、1927年に森永煉乳株式会社を設立、その後1949年に現在の森永乳業株式会社となりました。1996年には、アロエヨーグルトがパリ国際食品見本市で金賞も受賞しています。 2017年3月末時点の売上高は5,926億1,700万円(前年比1.5%減)営業利益は、210億9,900万円(前年比47.4%増)、経常利益219億6,000万円(前年比46.8%増)、当期純利益は132億200万円(前年比24.8%増)となっています。商品アイテム数の適正化と低採算商品の削減、生産などでのローコストオペレーションが収益性の大幅改善に貢献し、過去最高益を達成しました。

  • 主要事業・商品

    森永乳業の主力商品には牛乳、ヨーグルト、チーズ、バター、アイスクリームなどの乳製品と、チルド飲料があります。牛乳では、生乳100%の成分無調整牛乳である「森永のおいしい牛乳」を中心に展開。FTP製法で自然なキレとコクを味わえるとしています。ヨーグルトでは「アロエヨーグルト」が1996年からのロングセラー商品となっており、2008年度および2009年度にモンドセレクション金賞も受賞しました。チーズ、バターでは「森永北海道バター」「6Pシリーズ」が有名で、アイスクリームでは「Pino」「MOW」「PARM」などで多くのファンを獲得しています。また、チルド飲料の「マウントレーニアシリーズ」はチルドカップコーヒーの元祖であり、チルドコーヒー市場でトップのシェアをほこります。 日本国内では北海道に2箇所、本州に10箇所の工場を有し、東北から西日本に5つの支社・支店・商品センターを擁しています。国外では、ロサンゼルス、オランダ、ドイツ、上海、シンガポール、インドネシア、パキスタンに海外現地法人や合弁会社があります。

  • 女性の働きやすさ、残業時間

    森永乳業の採用制度にはN社員コースとA社員コースがあり、N社員コースは転居を伴う転勤がある全国型総合職で、技術系と事務系両方での募集があります。N社員コースでは海外で活躍するチャンスもあります。対して、A社員コースは原則として転居に伴う転勤のない地域型総合職で、工場での勤務となる生産技術職のみの募集です。入社後にN社員とA社員のコース転換制度があるほか、女性の活躍を支援する「女性リーダー研修」「仕事と子育て両立支援研修」なども実施され、計画的にキャリアを築いていくことができます。 労働者に占める女性の割合は3,035名中580名で19.1%。女性の育児休業取得率は、2011年度〜2015年度の5年間において178人中177人が取得し、99%となっています。男性で育児休業を取得した人数は5年間で20人、2015年度は9人となっており、毎年増加傾向にあります。育児・妊娠のための就業時間短縮制度、育児休業中の手当や会社とのコミュニケーション、スキルアップ講座を導入しており、2015年には男性社員向けに「配偶者出産休暇」を新設しました。2016年4月からは育児休業から復職した女性のキャリア形成を支援する体制づくりにも力を入れています。2008年、2010年、2012年には、子育てをサポートしている事業主に認定されました。 本社では毎週水曜日がノー残業デーにあたる「本社ライトオフデー」に指定され、本社では始業時刻を7:00-10:00の間で個人別に設定できる「時差勤務制度」、研究・情報センターでは「フレックスタイム制」を導入。また、休暇制度も充実し、計画的な休暇取得が推奨されています。