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大日本印刷株式会社の評判・企業研究

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大日本印刷の評判・口コミ・企業情報を掲載。大日本印刷で働く現職社員、元社員(OBOG)からの投稿情報など、転職・就職・企業研究などでご活用ください。

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  • 大日本印刷株式会社について

    1. 目次

    2. 会社の特徴と売上
    3. 主要事業
    4. 会社の歩み、沿革
  • 会社の特徴と売上

    大日本印刷株式会社(DNP)は、世界最大規模の総合印刷会社です。1894年に設立され、東京都新宿区に本社があります。 2016年3月現在、従業員数は全体で10,676名。うち男性が8,632名、女性が2,044名となり、女性比率は19.1%となります。 また、従業員に占める管理職数は3,195名と約30%を占めており、取締役は18名すべてが男性です。 平均年齢は男性が41.8歳、女性が34.7歳。平均勤続年数は男性が18年、女性が12.5年となっています。 DNPを含む連結合計85社の合計従業員数は39,198名となっています。海外を含む男女比でみると、男性32,429名に対し、女性は6,769名となり、女性比率が17.2%となります。連結グループ会社も含めると、男性比率が増加しています。 海外グループ会社のみの合計従業員数は4,653名となっています。内訳としては、アジアが3,634名、アメリカが694名、ヨーロッパが325名となっておりアジアの比率が高いことがわかります。

  • 主要事業

    1876年の創業時から続く、印刷技術を含む情報コミュニケーション事業に加え、1950年代より他分野である建材分野や、ディスプレイ、電子デバイスなどのエレクトロニクス分野にも進出しています。近年では、最先端技術を生かして、環境、エネルギー、ライフサイエンス分野にも事業を拡大しています。

    情報コミュニケーション部門

    書籍、辞書、年史、教科書、雑誌、PR誌、電子出版、カタログ、チラシ、パンフレット、カレンダー、ポスターその他を管轄しています。 重点施策として掲げられているのが「ハイブリッド製作ソリューションとハイブリッド型総合書店の事業拡大」「クロスメディアコミュニケーションの実現」「生活者とのコミュニケーションチャネルの開発と拡大」「企業からの信頼に基づくBPO事業の拡大」「セキュリティソリューションとNFC(Near Field Communication/端末等をかざして通信する技術)への取り組み」「イメージングコミュニケーション事業」などとされています。 特にコミュニケーションチャネルの開発と拡大については、多様なインターネットビジネスの展開を進めており、自社ポイントサービスの「エルネ」や、オールアバウトとの資本・業務提携など、社外アセットとの連携が活発になっています。

    生活・産業部門

    生活・産業は、大きく「包装」と「住空間マテリアル」によって成り立っています。 包装については、IB(Innovative Barrier)フィルムと呼ばれる、透明でバリア性に優れた最先端フィルムが戦略製品の一つに位置づけられています。用途が多岐に渡り、例えば食品や日用品以外にも、医療・医薬品、その他産業資材の用途などに展開する計画があるようです。 なお、DNPのシェアが高いといわれているPETボトル用無菌充填システムは、国内PETボトル飲料の約3分の1の生産を担うまでに成長しています(2014年、DNP調べ) 住空間マテリアルについては、総合サイトを運営しており、施行例の写真などを含めた、ユーザーに役立つ情報を発信しています。 その他、DNPのコアテクノロジーである「EBコーティング技術」を活用した、さまざまな商品を提供しています。

    エレクトロニクス部門

    我々の生活に身近なスマートフォン、タブレット端末、デジタル家電で使用される「液晶カラーフィルタ」「光学フィルム」などを重点施策として、マーケットの要望に応え続けています。 特に液晶カラーフィルタについては、既存設備の有効活用並びにパートナーとの連携を強化し、マーケットの伸長が続く中小型ディスプレイ向け製品の生産に集中しています。 その他清涼飲料も取り扱っており、DNPの清涼飲料部門は、北海道コカ・コーラボトリング(DNPのグループ会社)が担っています。北海道に根差した独自の生産開発を行いながら、生活者に対する価値提供を続けています。

  • 会社の歩み、沿革

    1876年、明治維新後にDNPの前身「秀英舎」が創業。のちの1935年に日新印刷と合併し、「大日本印刷」としてスタートを切りました。 戦後の1950年代後半、週刊新潮をはじめとした週刊誌ブームが訪れます。それまでは新聞社しか発行していなかった週刊誌も、製造能力を拡大したことで出版社による発行が可能となりました。 2000年以降、印刷業界はデフレに悩まされる中、社内外の連携を推進して事業開発スピードをあげていき、体制を変革。2012年に「未来のあたりまえを作る。」というキーワードが掲げられました。 2015年には、4つの領域(知とコミュニケーション、食とヘルスケア、住まいとモビリティ、環境とエネルギー」を成長領域として定義しています。

    今後の展望

    平成29年度の決算単身によると、印刷業界全体の悩みである「需要の下落」「競合環境の激化による、単価の下落」などにより、先の見通しが不透明な状態は続きそうです。そのために、新たな成長領域を定義し、「生産性向上によるコスト改革」を推進しながら業績拡大を進めていくことになりそうです。