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カブシキガイシャノジマ

株式会社ノジマの評判・企業研究

location_on 〒220-0012 神奈川県横浜市西区みなとみらい2-3-3クイーンズタワーB棟 26階
ノジマの評判・口コミ・企業情報を掲載。ノジマで働く現職社員、元社員(OBOG)からの投稿情報など、転職・就職・企業研究などでご活用ください。

    評価グラフ

    株式会社ノジマ

    会社の特徴・将来性の企業研究・分析レポート


    企業の強み・弱み・将来性・組織、企業文化の特徴に関する口コミ

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    会議数・生産性の企業研究・分析レポート


    社内MTGの良い点・悪い点に関する口コミ

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    上司との信頼関係の企業研究・分析レポート


    上司の良い点・悪い点・改善点に関する口コミ

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    同僚との関係性の企業研究・分析レポート


    同僚の良い点・悪い点に関する口コミ

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    株式会社ノジマ

    入社理由・入社後の印象の企業研究・分析レポート


    入社理由・入社後のギャップ・やりがいに関する口コミ

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    退職・ストレスの原因の企業研究・分析レポート


    退職をどう防ぐかに関する口コミ

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    口コミ

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  • 写真

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  • 会社の特徴・沿革

    株式会社ノジマは、創業1959年、神奈川県横浜市を中心にデジタル家電、携帯電話専門店を展開している家電量販店です。本社を神奈川県横浜市西区に置き、資本金は59億500万円、従業員数は連結で5,014人です(2017年3月時点)。創業時は「ノジマ電気興業社」で、1991年に現在の社名に変更しました。1982年にオーディオビジュアルコンピューター(AVC)を主体としたカテゴリーショップを出店、品ぞろえの専門性が評判となります。1995年に携帯電話専門店を展開する子会社、株式会社テレマックスを設立。2014年には自社運営ショッピングモール「ノジマモール横須賀」を神奈川県横須賀市にオープンしています。 2017年8月時点では、関東・中部に222店舗の出店を行なっており、売上高はケーズに続き業界第6位となっています。中期経営計画によると2020年には売上高1兆円、業界第2位を目指しています。「デジタル一番星!」を掲げており、Goods、Soft、Support、Service、Setting=Solution(GS4)の提供・普及により、地域・日本の発展に貢献することを旨としている企業です。 プロスポーツに力を入れており、プロ野球の横浜ベイスターズとのスポンサー契約や、シニアプロゴルフツアー「ノジマチャンピオンカップ箱根」の開催などを行なっています。2012年に発足した女子サッカーチーム「ノジマステラ神奈川相模原」は、2016年になでしこリーグ1部に昇格しています。 【売上高】 2007年から2015年まで2,000億円前後で微増微減を繰り返していた売上高が、2016年には対前年比86%以上の伸びをみせています。これは2015年にアイティーエックス社を連結子会社化したためのもので、以降の総資産、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益が大きく増加し、2017年3月期決算では売上高4,320億円、経常利益154億円以上となっています。

  • 主要事業・商品

    主な事業として、「電化製品販売、修理・工事」を行なっています。

    ・家電製品の販売

    神奈川県を中心に関東圏の全都県すべてと、愛知、静岡、長野、新潟などの中部圏で店舗展開をしています。一般的な家電販売店とは異なる特徴として、デジタル製品とモバイル製品の販売に力を入れている点が挙げられます。郊外型パソコン専門店、通信専門店として成長しており、グループ企業に「ニフティ」や「西日本モバイル」、「ジオビットモバイル」などがあります。

    ・付帯工事、修理

    小型の家電は店頭持ち込みにて、大型家電は出張修理を行なっています。白物家電からデジタル家電まで、ノジマ以外での購入機器にも対応しています。店頭、電話だけでなく、ネットからも受付を行なっています。

  • 女性の活躍状況

    女性の管理職登用実績は2016年度時点で、女性店長・副店長34名、エリア統括マネージャー5名、部門リーダー141名となっています。育休からの復職率は100%です。 入社後の研修制度として、ビジネスマナー研修・実務研修、店舗研修、新入社員フォロー研修などを実施。その他にも、幹部候補社員や活躍している若手社員などを中心とした海外視察研修(ロサンゼルスやラスベガスでの先進流通経済の視察)や、経営者養成研修、公的資格取得支援制度、通信講座無料受講制度などを行なっています。 福利厚生としては、各種保険、持株会制度、慶事見舞金、産休育休制度、子供の学業費支援、念に一度の社員旅行などがあります。

    ・女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画(2016年度より2020年度まで)

    【行動目標】 管理職に占める女性労働者割合を20%以上にする。 【主な取り組み】 階級等に応じた女性同士の交流機会の設定等によるネットワーク形成支援