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東京エレクトロンデバイス株式会社の評判・企業研究

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東京エレクトロンデバイスの評判・口コミ・企業情報を掲載。東京エレクトロンデバイスで働く現職社員、元社員(OBOG)からの投稿情報など、転職・就職・企業研究などでご活用ください。

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  • 東京エレクトロンデバイス株式会社について

    1. 目次

    2. 会社の特徴・沿革
    3. 主要事業・商品
    4. 女性の活躍状況
  • 会社の特徴・沿革

    東京エレクトロンデバイス株式会社は、半導体及び電子デバイスの販売・設計・開発やコンピュータシステム関連を扱う技術商社です。1986年に設立され、本社を神奈川県横浜市に置き、資本金は24億9,500万円、従業員数は連結で942人です。(2017年3月現在) 「Connect Beyond(共に創る 新たな価値を)」を企業理念とし、規定概念にとらわれず顧客側と共に新たな価値の創造に挑戦するという、東京エレクトロンデバイスの姿勢を表現しています。 東京エレクトロンデバイスは1965年に東京エレクトロン株式会社において電子部品の販売を開始したのがはじまりです。1985年には設計開発センターを開設し、1990年には東京エレクトロンデバイスで電子部品の販売業務をスタートしました。 その後も半導体技術開発に力を注ぎ、2004年には自社ブランド「インレビアム」をスター。商社機能を持ちながらメーカー機能も発揮できる、東京エレクトロンデバイスならではのソリューションの提供を行っています。

  • 主要事業・商品

    主要事業として「半導体ソリューション」「ITソリューション」「インレビアム」があります。

    半導体ソリューション

    徹底したマーケティングによってラインナップされた約50社の半導体製品と、フィールドアプリケーションエンジニアによる技術サポートによって顧客側に合うソリューションの提供を行っています。 主な取扱い製品には、半導体製品・ボード製品・ソフトウェア・一般電子部品・省エネ環境ソリューションなどがあり、世界シェアの高い海外メーカーを中心に取扱いがあります。

    ITソリューション

    主な取扱い製品は、ネットワークやストレージ・ソフトウェア製品です。東京エレクトロンデバイスは、国内外に世界最先端の技術を素早くキャッチできるマーケティング機能を持っており、導入からサポートまで一連のサポートを提供しています。 取扱いメーカーは、競争力があり最先端技術を持つ北米のITメーカーを中心として20社以上です。新しくて専門性も高いネットワークやストレージ・サーバーなどをラインナップし、複数の機器を組み合わせるなど技術力を活かしてソリューション提案しています。

    インレビアム

    商社としての技術やマーケティングなどのノウハウを元にメーカーの機能を合わせ、最先端の半導体やネットワークシステムなどを提供する設計・量産受託サービスと、自社開発商品・共同開発商品を提供しています。 ★インレビアムとは、東京エレクトロンデバイスの情報・技術・サービス等の製品化を通じ、顧客側の課題を解決して事業活動に貢献したいという思いが込められている造語です。

  • 女性の活躍状況

    厚生労働省の「女性の活躍推進企業データベース」によれば、採用した労働者のうち女性の割合は正社員で31%、管理職についている女性の割合は5.1%(全214人中11人)、一般職から総合職への職種配置転換実績は女性では3人です。(2016年3月現在) 東京エレクトロンデバイスでは、仕事と育児・介護の両立を目指して、さまざまな支援制度を導入しています。主な育児制度としては、法定の期間より長く設定されている育児休業、育児のために時短勤務を選択できる育児対応勤務、子育てに関することなら目的を問わず取得できる子育て応援休暇、子どもの病気の際に休暇が取れる子の看護休暇があります。 また、介護制度としては、要介護の家族の介護をするために取得できる介護休暇、介護休業が設けられています。介護を目的としたフレックス勤務も可能であり、仕事との両立を支援する制度が充実しています。

    ・女性活躍推進法に基づく行動計画 (2016年度から2021年度まで)

    【課題】 「管理職における女性労働者の割合が低い」 「総合職における女性労働者の割合が引い」 【目標】 「2021年度末を目途に、総合職の女性社員を現状より50%以上増加させる」 「女性社員が管理職へステップアップできるような環境づくりに注力する」 【取り組み内容】 「女性総合職の積極採用を明確化する」 「女子大学などへアプローチを図るなど採用プロセスの見直し」 「女性総合職の積極採用を、採用ホームページを充実させるなどPRする」 「総合職への転換希望を把握し、定期的に実施していく」