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カブシキガイシャフォーバル

株式会社フォーバルの評判・企業研究

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フォーバルの評判・口コミ・企業情報を掲載。フォーバルで働く現職社員、元社員(OBOG)からの投稿情報など、転職・就職・企業研究などでご活用ください。

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    会社の特徴・将来性の企業研究・分析レポート


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    会議数・生産性の企業研究・分析レポート


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    上司との信頼関係の企業研究・分析レポート


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    入社理由・入社後の印象の企業研究・分析レポート


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    退職・ストレスの原因の企業研究・分析レポート


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  • 写真

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  • 株式会社フォーバルについて

    1. 目次

    2. 会社の特徴・沿革
    3. 主要事業・商品
    4. 女性の活躍状況
  • 会社の特徴・沿革

    株式会社フォーバルは、中小企業を主な対象として、情報通信コンサルティング・経営コンサルティングを行なう企業です。1980年に電気通信機器やコンピュータ及び端末機器の販売、それに伴う設置工事や保守管理を行う「新日本工販株式会社」として設立しました。その後、ビジネスフォン、NCC・BOX、スーパーディスプレイホンの開発、販売、レンタルなどのサービスで通信業界に次々と新しい風を送り込む革新的な事業を展開。1991年に現在の社名に変更しています。国際電話サービス事業への進出、BBフォンやFTフォンといった通信サービス、オンラインショップi-BOXなど、電気通信事業の分野で着実に収益をあげてきました。そのノウハウと実績を活かし、現在は情報通信分野、環境分野、海外分野、さらに人材・教育分野の4分野での「次世代経営コンサルタント」を目指しています。 ビー・ビー・コミュニケーションズ、ヴァンクール他17社の連結子会社、7社の海外子会社となるグループ企業で、従業員は1,612人(海外グループを除く、2017年3月末現在)、資本金は41億5,000万円です。 2017年3月度の売上高は連結で502億6,200万円。前年度の売上高が504億800万円なので前期比では0.3%の減少になっていますが、これは総務省の スマートフォンの適正化に関するガイドラインによる、実質0円販売禁止の影響や、太陽光発電の買い取り価格が低下したことによるマーケットが縮小したことが原因ですが、営業利益、経常利益は9期連続増益となっています。

  • 主要事業・商品

    主な事業として、次世代経営コンサルティング、アイコンサービスなどの様々なサービスの提供を行なっています。

    次世代経営コンサルティング

    柱となる4分野に分かれて行なっています。 ・情報通信分野 情報通信インフラの普及、情報通信の利活用の促進、情報管理リスク回避などを行い、企業の利益貢献をしています。 ・海外分野 カンボジアやインドネシア、ミャンマー、ベトナムなどに拠点を設け、海外マーケットへ進出するための企業への提案・提供を行い、国内での海外マーケット対応もしています。 ・環境分野 環境アドバイザーとして、環境に配慮した経済政策などのコンサルティングを行なっています。 ・人材・教育分野 人材・教育アドバイザーとして、新たな事業のための人材補強や正しい情報通信の在り方などの教育を行なっています。

    主な商品・サービス事業

    その他にもアイコンサービスなど、数多くのサービスを提供しています。 ・アイコンサービス 「1000の頭脳で"i"に応える経営支援」をモットーに行う、フォーバルの企業経営支援サービス。売上拡大、人材確保、業務運用、新規事業や海外進出など様々な経営に関する相談、支援をコンサルティングしていきます。 ・その他の代表的なサービス 事業承継支援、海外進出アドバイザーズ、WEBアドバイザーズ、経営コンサルティング、IT資格取得支援、マイナンバー対策支援(情報マネジメントドクター)、アジア人材の紹介(アジアンヒューマンネット)、データ入力・アンケート集計代行(プロセス・マネジメント)、DM発送代行ドットネット(ダイレクトメール)、Web運用コンサルティング(iビジネスマスター)、CuteBOX(キュートボックス)、iBOX(オフィス用品)、fitコール(ワンビリングサービス)、e-bill eco(請求情報閲覧サービス)

  • 女性の活躍状況

    厚生労働省が公開している「女性の活躍推進企業データベース」によると、女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画の中で、女性の勤続年数が短い、キャリアと経験を積んだ女性社員が少ないため、管理職への登用までなかなか至らないことを現状としてあげ、その対策として、 ・女性社員向けの情報交換会の実施 ・女性社員向けのキャリアプラン研修の実施 ・男性社員向けの職場風土を考える会の実施 を行い、取り組むことにしています。2016年から10カ年計画で、女性社員の平均勤続年数を2015年の4.5年から3ヶ年で5.4年にすること、継続的な就業によりキャリアと経験を積んだ人材を育成し管理職への登用を増やす、仕事と家庭の両立を前提とした仕事環境、キャリアアップのための研修や説明会を行うことで、これから女性の活躍の場を増やすための環境づくりを積極的に行っていくとしています。 産前産後休暇、育児休業休暇、介護休業休暇、妊娠中及び出産社員の通院休暇もあり、育児短時間勤務制度など福利厚生もそろっています。Eラーニングなどコンプライアンス ・ 推奨資格取得用のための研修、次世代リーダー研修など教育制度の充実にも積極的に取り組んでおり、20代で課長や部長に昇進することも珍しくない社風・風土があります。育児休業取得者数は男性1人、女性10人、月平均所定外労働時間は7時間16分(2015年度実績)となっています。