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株式会社明電舎の評判・企業研究

location_on 〒141-6029 東京都品川区大崎2-1-1ThinkPark Tower
明電舎の評判・口コミ・企業情報を掲載。明電舎で働く現職社員、元社員(OBOG)からの投稿情報など、転職・就職・企業研究などでご活用ください。

    評価グラフ

    株式会社明電舎

    会社の特徴・将来性の企業研究・分析レポート


    企業の強み・弱み・将来性・組織、企業文化の特徴に関する口コミ

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    株式会社明電舎

    会議数・生産性の企業研究・分析レポート


    社内MTGの良い点・悪い点に関する口コミ

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    株式会社明電舎

    上司との信頼関係の企業研究・分析レポート


    上司の良い点・悪い点・改善点に関する口コミ

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    株式会社明電舎

    同僚との関係性の企業研究・分析レポート


    同僚の良い点・悪い点に関する口コミ

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    株式会社明電舎

    入社理由・入社後の印象の企業研究・分析レポート


    入社理由・入社後のギャップ・やりがいに関する口コミ

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    退職・ストレスの原因の企業研究・分析レポート


    退職をどう防ぐかに関する口コミ

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    口コミ

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  • 写真

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  • 会社の特徴、売上

    株式会社明電舎は、工業用や社会インフラ用の大型の電気機器を製造する重電メーカーです。電気、水道、鉄道などの社会インフラ用の設備を開発、製造、販売しています。明電舎には、「株式会社明電エンジニアリング」「明電興産株式会社」「株式会社甲府明電舎」をはじめとする国内グループ会社があります。また、海外グループ会社もあり、中国、インド、ドイツ、アメリカなどで事業を展開。グループ会社で連携を行うことで、大規模な社会インフラの開発から管理までを効率的に行うことができるのです。明電舎の活動は日本国内のみならず、海外においても広く展開され、各国の社会インフラを支えています。海外における事業の成長と拡大に加えて、国内でも収益基盤を強化することで、業務の拡大を図ってきました。 明電舎は1897年に創業。1913年に大崎工場を創設しました。その後、名古屋、沼津などにも工場を建設し、規模を拡大していきます。1955年に、ドイツのAEG社、1968年にはアメリカのGE社と技術提携を結びました。1979年には、シンガポールで変圧器の生産を開始し、世界へと進出していきます。1997年には創業100周年を迎えました。 2016年4月から2017年3月までの売上高は2,201億4,100万円で、対前年比7.3%減少。営業利益は、88億4,900万円で、対前年比15.9%減少です。社会インフラ事業においては、海外向けの電鉄プロジェクトは増収となりました。対して、太陽光発電製品の減少、日系企業の海外生産拠点向け変電、配電設備、また、浄水場や下水処理場新設の減少が影響し、減収となっています。

  • 主な事業・商品

    明電舎の主な事業には、「社会インフラ事業、産業システム事業・保守・サービス事業、不動産事業」があります。

    社会インフラ事業

    日本国内外で、電力会社や発電所、工場などに、発電設備や送変電設備などの製品の製造、販売を行い、電気インフラを支えています。また、力を入れているのが再生可能エネルギー分野であり、太陽光発電や水力発電に積極的に取り組んできました。自治体の上下水道に関しても、処理用の電気機器の製造販売や、浄水場の維持管理などを行っています。

    産業システム・保守・サービス事業

    エレベーターや繊維機械、産業車両用のモーターやインバーターを製造、販売しています。特に自動車開発用の試験装置においては国内で大きなシェアを占めています。また、明電舎が販売した設備のメンテナンスや、遠隔監視など、保守も行ってきました。保守に加えて、企業に省エネルギー設備の提案も行っています。

    不動産事業

    明電舎の大崎工場跡地に建設された本社ビルの「ThinkPark Tower」をはじめとする保有物件の賃貸管理を担ってきました。

  • 女性の働きやすさ、残業時間

    厚生労働省が公開している「女性の活躍推進企業データベース」によると、労働者に占める女性の割合は、13.9%です。技術職の女性が少ないことが課題となっています。総合職は、全国転勤のある「総合職」と、全国転勤のない「地域総合職」の2種類があり、総合職と地域総合職は途中で転換することも可能となっています。地域総合職においても、昇進の道は開かれています。管理職に占める女性労働者の割合は2.4%です。 女性の育児休業取得率は100%に達し、最長2年間、育児休業をとることができます。また、子供が小学校4年生になるまでは、時短勤務を選択することが可能です。在宅勤務制度や、自宅の近くのサテライトオフィスで勤務できる制度、時差出勤制度などで仕事と育児の両立をサポートしています。 ひと月あたりの平均残業時間は30.4時間。「長時間労働削減対策委員会の発足」、「就労管理システム入力徹底による勤務管理強化」、「上司残業指示による帰宅時刻宣言・年休取得計画の見える化」などによって、ワークライフバランスの適正化を推進しています。